テクニカルショウヨコハマの特徴
ゾーン構成とテーマ
| ゾーン | テーマ |
|---|---|
|
ニューWorking・Life スタイル /カーボンニュートラル |
新たな働き方、生活と社会スタイルを提案 |
| DX・AI・IoT | ビジネスモデルを変革するデジタル技術の提案 |
| 加工技術 | ものづくりのQCDTの課題解決を提案 |
| 機器・装置・製品/ロボット | 付加価値の高いプロダクツを提案 |
| 研究開発 | 産業、生活、社会の未来を拓くヒントを提案 |
| ビジネス支援 | 中小企業の経営・ビジネス支援を提案 |
前回(2022年)の出展内訳【ハイブリッド見本市】
|
ゾーン |
出展者数 (社・団体) |
出展小間数 (小間) |
|---|---|---|
|
ニューWorking・Lifeスタイル |
14 |
13 |
|
ロボット |
5 |
6 |
|
AI・IoT |
57 |
49 |
|
加工技術 |
258 |
215 |
|
機器・装置・製品 |
174 |
131 |
|
研究開発 |
8 |
12 |
|
ビジネス支援 |
38 |
38 |
|
合計 |
554 |
464 |
出展のメリット
- 「オンラインマッチングツール」の提供
∙共同受注や協業のためのネットワークづくりを目的とした交流の場を提供します。
∙具体的には、出展者同士がメッセージ交換やミーティングをオンライン上で行えます。 - 「受発注商談会」による新規取引先の開拓および情報収集など、より具体的な商談機会の提供
- 貴社の製品や技術を紹介する出展者セミナー動画(会社紹介など含む)を配信
- 動画作成のコツが解る動画作成支援セミナーの受講
- 営業に活用できるWebサイト内展示(出展者PRページ)の閲覧者データおよびアクセス数を提供
- 開催の告知、集客にご利用いただける開催案内リーフレット(招待状)を希望部数提供
- 出展者、来場者に役立つ、企業が取り組むべきカーボンニュートラルとDX実現への取り組みや動向を知るセミナーを開催
「多くの出展者が出展効果を実感!」
出展の成果
引き合いについて
出展者の声
- 来場者と会話ができて、気づきをたくさん得ることができた。
- 来場者だけでなく、他の出展者とつながる機会をいただけた。
- 足を運んでくれた方々は本気度が高く、例年よりも商談につながる率が高かった。
- 予想しなかった分野からの問い合わせもありました。
- 数件の引き合いができたうえ、協業できそうなメーカを探すことができた。
- 出展者相互の受発注につながった。
- 自治体とのコネクションが構築でき、当初の予想以上の成果があったため満足している。
来場者の属性
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前回2022年2月 |
リアル展示入場者数 8,407人 オンライン展示 ページビュー数 193,734/アクセス数(訪問者数)27,803 |
|---|
■機器・製品の購入に関する立場
7割以上の来場者が機器・製品の購入に関与
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機器・製品購入に関する立場 |
前回2022年 |
|---|---|
|
決定権はないが関与している |
39.8% |
|
決定権を持っている |
30.6% |
|
関与していない |
29.6% |
■来場者の業種
幅広い分野からの来場があり、新たな業界からの取引に期待
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業種別 |
前回2022年 |
|---|---|
|
商社・卸等流通 |
18.6% |
|
その他製造業 |
16.9% |
|
情報通信・電機・電子機器 |
15.8% |
|
その他 |
9.2% |
|
産業用機械 |
7.6% |
|
建設 |
5.8% |
|
金融・保険・サービス |
5.8% |
|
ソフトウェア |
5.2% |
|
官公庁・団体・協会 |
4.9% |
|
自動車・その他輸送機器 |
4.3% |
|
環境・エネルギー |
1.5% |
|
教育・研究機関 |
1.4% |
|
報道・出版関係 |
1.2% |
|
健康・医療・福祉 |
0.9% |
|
一般・学生 |
0.7% |
|
航空・宇宙 |
0.2% |
■来場者の職種
取引につながる目的意識を持った来場者
|
職種別 |
前回2022年 |
|---|---|
|
営業・販売 |
42.4% |
|
経営・管理 |
22.6% |
|
研究・開発 |
9.0% |
|
その他 |
6.9% |
|
生産・技術 |
5.4% |
|
企画・宣伝 |
4.0% |
|
設計 |
2.6% |
|
購買・調達 |
2.2% |
|
事務 |
2.0% |
|
総務・人事・経理 |
1.5% |
|
情報システム |
1.4% |
■来場者の勤務先・所在地
首都圏における自社PR、マーケティングの絶好の機会
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勤務地所在地 |
前回2022年 |
|---|---|
|
横浜市内企業 |
32.9% |
|
横浜市内を除く神奈川県内企業 |
18.7% |
|
東京都内企業 |
39.9% |
|
その他 |
8.5% |
